ご挨拶

 近年のデジタル化の急速な広がりにより国家、政治、経済、文化など、あらゆる枠を超え様々な分野がコンピュータ・テクノロジーにより繋がり、私たちの社会、生活に大きな影響を与えています。個々に存在する情報をネットワークにより集約、連携することでマッケートの融合が進み、多種多様なニーズを生み出しています。その結果、益々ソフトウェアの重要性が高まっていっています。

 

 また、これらは我々の生活を豊かにする反面、環境破壊や人間性の喪失などの多くの問題を内存しており、SDGsの達成など人類の存続に向けた取り組みを続けていく事が求められています。それゆえ、私たちソフトウェアの開発に携わるものには高い技術力だけではなく、確かな社会観や人生観を持ち、テクノロジーを正しく活かせることが求められています。

 

当社は昭和47年の設立以来、長年に亘る技術蓄積をベースとこれらの高度化、多様化するマーケットニーズに応え、最適なソリューションを提供できるようにソフトウェアの枠を超えハードウェアと融合したシステムを目指してきました。

 

今後とも一層の努力を惜しまず、より高度なテクノロジーへ積極的に挑戦を続けることで人や社会に貢献できる企業を目指していく所存でございます。なにとぞ格別のご指導、お引き立てを賜りますようにお願い申し上げます。

 

代表取締役社 中城一明

社屋横長C

会社概要

会社
パシフィックソフトウエア開発株式会社
所在地         
■本社

 〒780-0945
 高知市本宮町105-22
 TEL 088-850-0501(代表・採用)
 TEL 088-850-0503(製品・販売)
 FAX 088-850-0570

■大阪開発センター
 〒550-0014
 大阪市西区北堀江1-1-4 長堀新興産ビル9F
 TEL 06-6543-3328
 FAX 06-6543-3375

設 立
昭和47年9月22日
資本金
1,200万円
社員数
77名(20214月現在
売上高
7.2億円(2020度実績)
決算期
3月
役 員
代表取締役社長     中城一明
常務取締役営業本部長  中野 尚
取締役技術部長     齋藤友良
事業内容 

ソフトウェア開発(物流、電子決済、レーダー)/
自社製品(AI自動給餌システム「餌ロボ」、海洋土木高度情報技術サービス「Sea Vision」)の開発、販売/
システム開発(IoT・AI・医療)

沿  革

1972年 9月中谷正彦が資本金50万円で高知市にパシフィックソフトウエア開発(株)を設立、代表取締役社長に就任
ミニコン、マイコンのシステムサポート業務を開始する
1973年 4月マイクロコンピュータの販売を開始する
1979年 7月大阪営業所(現 大阪開発センター)を大阪市北区に開設
1983年 1月組織改組 本社・システム技術センター[高知]
システム開発センター[大阪]
同時にシステム開発センターを大阪市西区に移転
1990年

 8月

マルチウインドウ・テキストエディタ「ZED」を販売開始

12月資本金2,000万円にて子会社(株)プラネットを設立
1991年 4月子会社(株)プラネットが本格的に営業を開始する
1995年 8月中小企業創造活動促進法の高知県初認定企業となる
1997年 3月超音波測深装置「SeaVision 500」を販売開始
1998年10月データ駆動型メディアプロセッサに関する研究・開発に着手
1999年

 1月

PSDグループ新社屋をフロンティアこうち団地内に新築・移転

 9月林業用、素材生産評価シミュレーション「LogHouse」を販売開始
2002年 1月新型超音波測深装置「SeaVision 501」を販売開始
2006年

 4月

子会社(株)プラネットを吸収合併

10月釣場情報サイト「fishon四国」オープン
2007年12月
(財)社会経済生産性本部 サービス産業生産性協議会より
「ハイ・サービス日本300選」第1回受賞企業に選定される
2008年10月釣場情報サイト「フィッシュオン四国」がドコモの公式サイトとなる
2012年10月浚渫施工管理システム「SeaVision Navigator」を販売開始
2016年 6月新型超音波測深装置「SeaVision SV-1000」を受注開始
2017年 6月機器情報モニター「Virtual Bridge Monitor」を販売開始
2019年

 4月

代表取締役社長交代
  中谷正彦 代表取締役会長に就任
  中城一明 代表取締役社長に就任

海面養殖業向け自動給餌システム「餌ロボ」を受注開始

 5月高知本社増築
2021年 3月釣場情報サイト「フィッシュオン四国」サービス終了

主要加盟団体

業務提携先

主要取引先

アクセス

本社代表

 
 

大阪開発センター